（１）総論

　核融合エネルギーの利用は,これが実用化された場合には極めて豊富なエネルギーの供給を可能とするものであり,人類の未来を担う有力なエネルギー源として役立つものと広く期待されている。特に,エネルギー資源に乏しい我が国としては,その研究開発の意義は大きい。
　核融合の研究開発は,原子力委員会が策定した「第二段階核融合研究開発基本計画」(1975年7月)及び「原子力開発利用長期計画」(1987年6月)に基づいて推進されている。
　上記の基本計画及び長期計画では,トカマク型の「臨界プラズマ試験装置(JT-60)」を開発し,臨界プラズマ条件を達成し,その後は2000年前後に自己点火条件及び長時間燃焼の達成を目ざして次期大型装置の研究開発と,これに関する炉心技術及び炉工学技術等の研究開発を推進することとしている。これらの研究開発は,日本原子力研究所を中心として,電子技術総合研究所,金属材料技術研究所等において実施されている。
　以上の他,大学関係においては,大学共同利用機関である核融合科学研究所において,大型ヘリカル装置の製作が進められているほか,京都大学(ヘリオトロン),大阪大学(レーザー核融合),筑波大学(複合ミラー),九州大学(超伝導トカマク)等において,プラズマ物理及び関連分野の研究が幅広く実施されている。
　一方,低温核融合の研究については,1989年3月に米国で発表されて以来,世界中で追試が行われてきたが,現象の再現性が低く,核融合反応が起っているという確証を得るまでに至ってはいない。エネルギー源としての可能性はほとんどないとの見方が大勢を占めているが,未知の現象であるという点で科学的関心が集まり,現象の解明が期待されている。

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